「障害者の自立と就労を支援する
情報支援技術コーディネーターの育成」事業

アシスティブテクノロジー・ アドバイザー育成研修

コロナ時代の学び

ATA検討委員会 委員長 金森克浩

 このプログラムは、障害のある人や支援を必要としている人たちを支援する人を育てることが重要だという思いから始められました。そして、その中でもICTはとても大きな役割を果たすと考えます。
 ところがどうでしょうか?
 いまは、すべての人が支援を必要としている時代になりました。
 そうなると見えてくることがあります。つまり、それは
 「誰もが困っている」
 「誰もが支援を必要とする状況になりえる」
 ということです。
 このプログラムの中には、ネットワークを活用した働き方や学び方についても紹介していましたが、それが障害の無い人にも求められるようになりました。きっと、この状況はそのうちに収束するでしょう。しかし、いま私たちが経験したことは、しっかりと次に生かしてもらいたい。実は、障害のある人たちはコロナがあってもコロナがなくても同じような不自由を感じているのです。
 「障害」は「病気」とは違い、それが無くならないから障害なのです。
 いまのこの状況を考えつつ、実は障害のある人を支援することは自分たちも支援することにつながると考え、このプログラムに関心を持ち、多くの人が参加してもらえればと考えます。

01. What's New

02. 本事業について

本事業は、医療・福祉分野の従事者を対象にして、最新のICT技術を活用し障害者の自立・就労を支援する専門人材「アシスティブテクノロジー・アドバイザー」の育成を目的としています。
開発にあたって一般社団法人日本支援技術協会の協力を得て進めております。なお、開発実証にあたり専門的な知見等を有する者で構成された検討委員会を設置しています(委員長:日本教育情報学会 特別支援教育AT研究会会長、日本福祉大学教授 金森 克浩)。

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eラーニング eラーニング サンプルについては
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委員の紹介 委員の紹介 本事業に携わる委員の
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事業概要

本事業では、大学・企業・業界団体が協力して「アシスティブテクノロジー・アドバイザー」を育成するために、合計120時間にわたる研修プログラムをデザインしました。 学習するeラーニング教材は、障害者支援に携わる多数の専門家が新たに執筆・制作したものであり、実務的な内容から障害者支援に役立つICT技術の最新動向まで扱っています。 なお、2020年度は20名の方に無償で受講いただけます。
事業の参考資料はこちら

カリキュラム

この講座では、ICT技術を活用して障害者の自立・就労を支援する専門人材に要求される能力を以下の5つの知識分野で整理して、実践的で必要性の高い教育訓練プログラムを設計しました。
1.障害の理解、2.テクノロジーの理解、3.ICT支援技術、4.困難別の支援技術、5.場面別の支援技術

学習形態

学習者の様々な学習ニーズに対応するため、遠隔講義、対面研修、実習、オンラインコミュニティといった学習方法をブレンドすることにより、学習者が自分のペースで学習できる環境を実現しています。

eラーニング

この講座では、学習者が時間や場所の制限を受けずに自由に学習できるように、遠隔講義形式のeラーニング教材を用意しました。
ログイン画面で[ゲストとしてログインする]ボタンをクリックしてください。
※教材は「序 概要」コースのみ閲覧できます。

教材サンプルはこちらから

委員の紹介

  • 金森 克浩
    • 委員長

    • 日本教育情報学会 特別支援教育AT研究会 会長
  • 田代 洋章
    • 委員
    • (一社)日本支援技術協会 理事・事務局長
  • 小野 雄次郎
    • 委員

    • 株式会社ユープラス 代表取締役
  • 島田 真太郎
    • 委員

    • テクノツール株式会社 取締役
  • 大島 友子
    • 委員

    • 日本マイクロソフト株式会社 技術統括室プリンシパルアドバイザー
  • 清田 公保
    • 委員
    • 国立熊本高等専門学校企画運営部 教授

    • (一社)日本福祉工学会 理事

    • (一社)日本支援技術協会 理事
  • 堀込 真理子
    • 委員

    • (社福)東京コロニーIT事業本部 職能開発室 所長

    • 東京都障害者IT地域支援センター センター長
  • 田中 勇次郎
    • 委員

    • (一社)在宅ケアもの・こと・思い研究所 主任研究員
    • 一般社団法人東京都作業療法士会 会長
  • 西澤 利治
    • 委員

    • 株式会社電脳商会 代表取締役
  • 黒崎 嘉美
    • 委員

    • 有限会社ケー・アンド・エフ コンピュータサービス 代表取締役

※2020年6月25日時点の情報です。


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03. 受講申し込み

※2020年度は厚⽣労働省の実証事業のため、社会人を対象とした講座となっております。
学生、教職員、教育機関関係者は受講者の資格に制限がありますので、ご了承ください。

※2020年7月26日、募集を締め切らせていただきました。ご応募ありがとうございました。